マイナビ、5回目となる｢高校生のアルバイト調査(2024年)｣を発表

マイナビは、高校生のアルバイトの実態と意識を明らかにするため、｢アルバイト就業者調査(2024年)｣より、15～18歳の高校生(高専･専門学校は除く)サンプルのみ抽出した、今年で5回目となる｢高校生アルバイト調査(2024年)｣を発表した。
■アルバイトをしている高校生は26.5％、目的は｢趣味のため｣が初めて｢貯金をするため｣を上回る
　2024年にアルバイトをしている高校生は26.5％で、前年より2.7pt増加した。アルバイトの目的は「趣味のため」(58.4％)が最も多く、次いで｢貯金をするため｣(57.1％)となり、2019年の調査開始以来初めて｢趣味のため｣が｢貯金のため｣を上回った。以下、｢自分の生活のため｣(23.0％)、｢交際費のため｣(16.6％)が続いた。
　Z世代を中心に｢推し活｣等が広がり、趣味の幅が多様になったことで、高校生のアルバイトの目的にも変化が見られたと考えられる。また、｢貯金をするため｣は前年より減少したものの5割を超えており、依然として高い水準で推移している。
■お小遣いをもらっている割合は55.2％で3年連続減、1ヶ月の平均金額は763円減の8,415円
　お小遣いをもらっている割合は55.2％で前年比4.7pt減少、2022年比では18.3pt減少し3年連続の減少となった。1ヶ月の平均金額は8,415円で前年の9,178円から763円減少した。物価高騰や社会保険料の増額が続くなど、親の経済的余力(実質手取り)の減少などが高校生のお小遣いにも影響したと考えられる。
■21.0％がアルバイトの決定に親が関与しない、5人に1人が自身でアルバイト先を決めている
　アルバイト先を決定する際に親の関与がない割合は21.0％で、5人に1人が自身でアルバイト先を決めている結果となった。内訳を見ると、｢アルバイト許可証を発行するために親の許可をもらった｣が61.1％で最多となり前年比も8.3pt増加した。
　また、SNSやインターネット上で募集される、高額報酬をうたった危険な仕事、いわゆる｢闇バイト｣に求職者自身も知らないうちに加担してしまうことが社会的な問題となる中で、SNSでのアルバイト探しの危険性について知っている割合では前年から5.2pt増加したものの50.0％と約半数にとどまった。SNSで直接アルバイトの交渉をすると、第三者のチェックが働かず、違法な労働に巻き込まれる危険性があることの認知はまだ進んでいないため、親や社会が生徒をどう見守っていくかが重要となってくる。
■SNSの正しい知識啓蒙＆身近な大人が積極的にコミュニケーションを取っていく必要性が
　同社キャリアリサーチラボ研究員の三輪希実氏は、『Z世代を中心に｢推し活｣が広がる中で、高校生のアルバイトの目的にも変化が見られました。一方、物価高騰による家計への影響がお小遣い額の減少につながっていることもうかがえる結果になりました。また、闇バイトが社会的に問題になっている中で、SNSでのアルバイト探しの危険性を認知している高校生は5割にとどまります。学生の自由は尊重しつつ、今後一層親や教育機関がSNSの正しい知識を啓蒙していくことに加えて、身近な大人が積極的にコミュニケーションを取っていく必要性があると考えられます。』とコメントした。

【高校生のアルバイト調査(2024年)】
目的：高校生のアルバイトの実態と意識を明らかにすること
調査名：｢アルバイト就業者調査(2024年)｣より高校生サンプルのみ抽出し作成
実施期間：2月15日～2月19日
調査地域：全国
調査方法：インターネット調査
対象者：15～18歳の高校生(高専･専門学校は除く)
回収数：就業者651サンプル、非就業者218サンプル

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