ホットペッパーグルメ外食総研、有職者の平日ランチの実態を調査

リクルートの外食市場に関する調査･研究機関｢ホットペッパーグルメ外食総研｣は、首都圏･関西圏･東海圏の平日のランチの実態についてのアンケートを3月1日～3月12日に実施した。うち、有職者(職業が｢公務員｣｢経営者･役員｣｢会社員｣｢自営業｣｢自由業｣の人)のランチについて集計を行った(n=5,534、首都圏2,918/関西圏1,397/東海圏1,219)。
■平日のランチ、｢自炊｣が最多も構成比は2年連続減、｢社食、学食｣は2年連続増
　有職者に先週の平日のランチはどのように食事をしたか聞いたところ、｢自炊または家族等が作った食事｣(31.1％)が4年連続で最多となったが、コロナ禍で2年連続増加した後2年連続での減少となった。次いで2位が｢小売店や飲食店で購入した食事｣(20.4％)、3位が｢自分または家族等が作った弁当｣(19.2％)、4位が｢社食、学食｣(8.5％)、5位が｢外食店内での食事｣(7.8％)と、順位は前年と変わらなかった。トップ5で構成比が前年から増加したのは、2年連続の増加となる｢社食、学食｣(前年8.2％)のみ。性年代別では、｢自分または家族等が作った弁当｣では20代女性と40･50代女性が、｢外食店内での食事｣では60代男性が、他の性年代より高かった。
■自炊と中食はすべての食べ方で｢増えた｣人が前年比で減少
　次に、1年前と比べて、平日のランチの頻度が｢増えた｣｢やや増えた｣ものを聞いたところ、｢増えたものはない｣を除くと、｢自炊または家族等が作った食事･弁当｣(18.3％)が調査開始以来5年連続で最多であったが、内食(自炊)と中食のすべての食べ方で2年連続してマイナスとなっている。
　また、外食の3つの食べ方では、｢社食、学食｣(5.1％)のみが増加し、｢外食店内での食事｣(11.9％)、｢小売店でその場でイートイン｣(4.3％)は前年比でマイナスとなっている。コロナ禍からの回復がひと段落したうえで、物価高が影響している可能性も考えられそうだ。性年代別では、内食(自炊)と中食のすべての食べ方で20･30代男女が、外食のうち｢小売店でその場でイートイン｣｢社食、学食｣で20･30代男性が、他の性年代より高かった。
■ランチ予算、｢出前、デリバリー｣1,368円、｢外食｣1,243円、全体平均は452円で過去最高額
　平日のランチの形態別の予算を尋ねた。全体平均は452円で、2年連続して過去最高額を更新した。最も高かったのは｢出前、デリバリーしたもの｣で平均1,368円(前年1,332円)、次いで｢外食店内での食事｣が同1,243円(1,190円)と、どちらも1,000円以上で、ともに4年連続で増額した。他の食べ方に関しても、最も安い｢自炊または家族等が作った食事･弁当｣の同392円(393円)以外のすべての食べ方で前年より増額している。物価上昇や値上げが影響していそうだ。性年代別では、20代男性で｢出前、デリバリーしたもの｣が同1,601円、60代女性で｢外食店内の食事｣が同1,495円と、他の性年代よりも高かった。
■｢テレワーク｣関連項目は全項目で構成比が減少、世の中が平時に戻りつつある様相
　働き方の変化に伴う、1年前と比べた平日ランチの変化に関して｢あてはまる｣｢ややあてはまる｣ものを聞いたところ、中分類で｢テレワークを行う機会が増えたため｣の3項目と、｢テレワークが日常化したため｣の4項目の各構成比は前年より減少した。逆に、｢コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため｣の3項目の構成比は前年より伸びており、テレワークや在宅勤務等、コロナ関連で一時増加したワークスタイルが徐々に平時に戻りつつあることが感じられる。一方で、コロナとは直接は関連しない｢仕事の時短や効率化を求められたため｣｢働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため｣｢人手不足で仕事量が増えたため｣等も、全体的には前年より構成比は減少傾向で、世の中全体がコロナ禍や働き方改革等に大きな影響を受けた激動の時期から、安定的に回復を続ける時期に入ってきたことをうかがわせる。

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