ホットペッパーグルメ外食総研、2023年度東名阪外食市場動向-経年分析

リクルートの外食市場に関する調査･研究機関｢ホットペッパーグルメ外食総研｣は、首都圏･東海圏･関西圏の 3 圏域の男女約 10,000 人を対象に毎月実施している｢外食市場調査｣について、 2023 年度 (2023 年 4 月～ 2024 年 3 月 ) の外食および中食動向の年間結果を取りまとめた。今回は、経年分析として、コロナ禍を経ての外食の変化についてみていきたい。

過去 6 ヶ年 (2018 年度～ 2023 年度 ) の外食市場を比較した。外食全体における 23 年度の外食回数 (121,945 万回 ) がコロナ禍前の 18 年度 (159,735 万回 ) 比で 76.3 ％まで戻ったのに対し、飲酒を伴った外食の回数は 18 年度が 72,937 万回、 23 年度が 49,605 万回の 68.0 ％と、飲酒を伴う外食の戻りが鈍い。一方、単価は、飲酒を伴った外食の伸びが大きく、 18 年度の 3,964 円に対し、 23 年度は 4,512 円で 113.8 ％となり、高付加価値化が進んでいると考えられる。ちなみに｢居酒屋｣は、回数は 18 年度 26,862 万回に対し、 23 年度 17,509 万回の 65.2 ％、単価は 18 年度 3,508 円に対し、 23 年度 3,856 円の 109.9 ％であった。

飲酒を伴う外食を抽出し、店の業態別のシェアをみると、コロナ禍直後の 20 年度に飲酒主体業態の店のシェアが大きく低下 (18 年度 42.9 ％･ 19 年度 42.3 ％･ 20 年度 36.9 ％･ 21 年度 37.4 ％･ 22 年度 39.3 ％･ 23 年度 40.0 ％ ) 、食事主体業態の店のシェアが上昇した (18 年度 52.1 ％･ 19 年度 52.8 ％･ 20 年度 59.8 ％･ 21 年度 59.1 ％･ 22 年度 57.5 ％･ 23 年度 56.5 ％ ) 。その後、飲酒主体業態の店のシェア回復につれて、食事主体の店での飲酒機会シェアは低下傾向にあるが、コロナ禍前との比較では引き続き食事主体の店へのシフトがみられる。今後も、食事業態での飲酒回数の増加、飲酒を伴う外食での高付加価値化の状況が続くと予想される。

記事配信・制作協力／外食ドットビズ