電通 食生活ラボ、｢食生活に関する生活者調査2023｣を実施

電通において、日本の食生活の｢今｣を知り、｢これから｣を共創する国内電通グループ横断プロジェクト｢電通 食生活ラボ｣は、全国15～79歳の1,300人を対象に、｢食生活に関する生活者調査2023｣を実施した。
　本調査は、新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行、物価高騰の影響などの社会的な潮流を踏まえ、日本の食生活における生活者の意識や実態、満足度、トレンドなどを把握する目的で行った。
■｢自分の好みのものを選んで食べたい｣人は約9割、普段料理をする人は7割強
　まず、食生活の傾向や実態、食事に対する意識はA｢自分の好みのものを選んで食べたい｣とB｢みんなと同じものを一緒に食べたい｣のどちらに近いか聞いたところ、｢自分の好みのものを選んで食べたい(｢Aに近い｣+｢どちらかというとAに近い｣)｣(86.1％)派が約9割を占め、2016年の調査より30.1ポイント、2022年の調査より1.3ポイント増加した。
　また、普段料理をするか聞いたところ、普段料理をする人(｢ほぼ毎日する｣｢平日のみする｣｢休日のみする｣｢週1回以上はする｣｢ときどきする｣)｣(73.6％)が7割強であった。なお、普段料理をする人(n=957)が料理をするうえで大事なことは、｢自分の好み｣(43.1％)が最も多く、｢食材を無駄にしない｣(42.6％)、｢レシピが簡単｣(37.3％)が続いた。
■｢5類感染症移行｣以降、コロナ感染拡大時と比べて、外食が増えた人より、減った人が多い
　新型コロナウイルス感染症拡大時の自粛期間と比べて、5類感染症に分類された昨年5月以降の食生活の変化について聞いたところ、増えたことトップ3は｢食費を節約すること｣(23.7％)、｢食材を無駄にしないこと｣(18.5％)、｢外食をすること｣(18.1％)。一方で、減ったことトップ3は｢外食をすること｣(23.8％)、｢プライベートで友人や知人と食事をすること｣(23.5％)、｢仕事関係者や同僚と食事をすること｣(18.8％)だった。｢外食をすること｣は、｢増えた｣人(18.1％)より、｢減った｣人(23.8％)の方が多かった。
■値上げで、食べたいものをガマンする人は約6割、外食の回数が減る人は約7割
　食生活の傾向や実態、食事に対する意識として、A｢値上げがあったら食べたいものはガマンすると思う｣とB｢値上げがあっても食べたいものはガマンしない｣のどちらに近いか聞いたところ、｢値上げがあったら食べたいものはガマンすると思う｣(｢Aに近い｣+｢どちらかというとAに近い｣)｣(59.5％)派は約6割で2022年の調査時(52.5％)より7.0ポイント増加した。また、A｢値上げがあったら外食の回数は減ると思う｣とB｢値上げがあっても外食の回数は減らない｣のどちらに近いかに関しては、｢値上げがあったら外食の回数は減ると思う｣(｢Aに近い｣+｢どちらかというとAに近い｣)｣(68.2％)派は7割弱で2022年の調査時(61.8％)より6.4ポイント増加した。
■温暖化で食べるものが変わった人は約3割で、2022年の調査時より5.7ポイント増加
　食生活の傾向や実態、食事に対する意識として、A｢温暖化で食べるものが変わったと思う｣とB｢温暖化でも食べるものが変わらない｣のどちらに近いか聞いたところ、｢温暖化で食べるものが変わったと思う｣(｢Aに近い｣+｢どちらかというとAに近い｣)｣(33.9％)派はほぼ3人に1人で2022年の調査時(28.2％)より5.7ポイント増加した。

【調査概要】
目的：日本の食生活における生活者の意識や実態、満足度、トレンドなどを把握
対象エリア：全国
対象者条件：15～79歳
サンプル数：1,300
調査手法：インターネット調査
調査期間：2023年10月20日～10月23日
調査機関：電通マクロミルインサイト

記事配信・制作協力／外食ドットビズ