じゃらんリサーチセンター、｢国内宿泊旅行ニーズ調査 2024 夏｣抜粋版

リクルートの観光に関する調査･研究、地域振興機関｢じゃらんリサーチセンター(JRC)｣は、国内宿泊旅行マーケット全体の活性化への貢献を目的に、旅行者の旅行意欲や行動予定を定期的に聴取しており、今回、｢国内宿泊旅行ニーズ調査 2024 夏｣の結果の一部を抜粋して発表した。
　JRCでは、2024年現在の人口構成比モデルに沿うように抽出したアンケート対象者に対して、1ヶ月間休暇が取得できる場合、国内旅行･海外旅行の限定はせずに、何日間旅行に行きたいかを聴取した。全体としては、旅行希望者に関してはどの世代も｢1週間程度｣(24.1％)と｢2～3泊程度｣(23.2％)の2つに概ね集中する傾向があった。また、｢2週間程度｣については11.1％で、｢旅行には行かない｣は18.0％だった。
■1泊2日の旅行はやはり短い！｢＋1日｣の有給休暇取得が国内旅行活性の後押しになる？
　JRC研究員の五十嵐大氏は、『よく、｢日本人は長期の旅行をしない｣と耳にしますが、その要因は判然としていません。休暇が少ないからなのか、旅行にあまり関心がないのか、長期休暇の制度化がなされていないのか、想定される要因はさまざまです。今回、日本人口に沿ったモデルに対して、｢もし1ヶ月の休暇が取得できたら？｣という仮定条件下で、国内旅行･海外旅行の限定をせずに何日くらい旅行をしたいかを聴取しました。結果としては｢1週間程度｣が首位で、次点が｢2～3泊程度｣となりました。JRCが実施している、旅行実態を把握する｢じゃらん宿泊旅行調査｣において、｢1泊2日｣の旅行が占める割合が多いという現状よりは、若干長期の旅行を希望しているようです。
　この結果と旅行需要の分散化の視点を踏まえれば、まずは｢2泊3日程度の旅行を気軽にできるような社会の風潮｣が望ましいと考えます。旅行に使える可処分所得の増加も重要と考えられますが、｢働き方改革｣にも沿うものとして、有給休暇の取得促進も必要です。特に、パートナーや子どもと休日が異なるケースなど多様な家族形態に対応した休暇取得も望まれます。将来的には、1週間以上の連続休暇も一般的となると、旅行やレジャーはもちろん、その他の私生活の充実も図れる社会に近づくものと思われます。なお、旅行マーケットの活性化という視点でいくと、｢旅行には行かない｣の回答は若年の男性で比較的多く見られたため、マーケットの変化や生活者の本当に求めているものは何かを見極めることもますます重要であると思われます。』と解説した。

【調査概要】
調査対象者：インテージのインターネット調査モニター(マイティモニター)
スクリーニング調査：18歳～69歳6,534人(2020年度の国勢調査を基にインテージが独自に算出した 2024年現在の人口構成比モデルに沿うように、全国9ブロックごとに、性別および年齢の割り付けを実施)
調査時期：5月9日～5月13日

記事配信・制作協力／外食ドットビズ