アフラック生命保険株式会社、カルビー株式会社、サッポロビール株式会社、株式会社電通は、9月8日、4社合同による「WorkCAN’s（ワ―キャンズ）企業合同ピアサポート研修」をオンラインで実施しました。

今回の研修タイトルである「WorkCAN’s（ワーキャンズ）」は“働くがんサバイバー”を表し、働くの「Work」とがんの「Cancer」、働くがんサバイバーができることの「Can」を組み合わせて創られました。
　　
本研修は、各社のがん経験者コミュニティのメンバーや支援者を対象として開催し、参加者は“ピアサポート※”の実践のために必要な基本知識やスキルの習得に取り組みました。今後、がん治療と仕事の両立に悩む社員からの相談への対応などサポート力の向上や、コミュニティ活動の質的向上が期待されています。

当日は、一般社団法人ＣＳＲプロジェクトの桜井なおみ氏がファシリテーターを務め、日本におけるがんの現状、ピアサポートの基本スキルや留意点などについて解説しました。その後、受講者はロールプレイング等のグループ演習により様々な気づきを得た上で、活発な意見交換を行いました。

なお本研修は、参加者の新型コロナウイルス感染防止の観点から、Web会議システムZoomを活用したオンライン形式で実施しました。

今回参加した各社は、がん経験者をはじめ多様な人たちが安心して働き続けられる社会の実現に向けて、今後も活動していきます。
　
※「ピアサポート」とは、同じ課題を抱える者が集まり、それぞれの状況での自分の体験や行動、考えなどを語り合うことにより支え合う活動を指します。企業内でチャレンジを共にするチームメンバー間でのコミュニケ―ションにも通じる取り組みです。


【研修概要】
1.日時
9月8日（火）14:00～17:00
2.実施形態
Web会議システムZoomを活用したオンライン研修
3.対象
各社のがん経験者コミュニティメンバーならびに支援者（受講者：4社合計39人）
4.内容
①一般社団法人ＣＳＲプロジェクト代表桜井なおみ氏による講義
・日本のがんの現状について
・ワーキング・ピアサポーターの基本スキルや留意点について
②参加者によるロールプレイング等グループ演習

【桜井なおみ氏のコメント】
働くがんサバイバーにとって、職場という身近な場所での「ピア」の存在は、その後の人生を歩む上での大きな道標になり得ます。自身の職業経験とがん体験を活かし、「支えられた経験を支える力につなぐ」新しい未来や社会の姿を感じました。

【受講者のコメント】
4社合同でのオンライン研修は初めての試みでしたが、企業の垣根を越え、がんと仕事の両立に取り組む仲間の存在を実感する貴重な経験になりました。今、孤独に戦っている人たちには、がん罹患＝退社という選択肢ではないたくさんの方法があることを知っていただきたいと強く思いました。
（サッポロビール株式会社　広報部　ビール文化コミュニケーション室　大登　貴子）

【参考：各社の取り組み】

アフラック生命保険株式会社
仕事と治療の両立支援に関する様々な取り組みについて、2018年に相談・両立・予防を柱とする「がん・傷病 就労支援プログラム」として体系的に整備し、全社的な取り組みを加速。2017年12月に立ち上げた、がんを経験した社員コミュニティ「All Ribbons（オールリボンズ）」はその代表的な取り組みの一つであり、メンバー同士の情報交換や体験談の社内公開、相談窓口の開設、社員向け座談会の実施、他社交流など現在も幅広い活動を行っている。

カルビー株式会社
2020年度より社内のがん経験者のネットワーキングを開始。在宅をベースとする働き方改革の中で、仕事と治療の両立や復職支援制度の整備などを、キャリア支援室を中心に行っている。今後はピアサポートの考え方を取り入れながら、社内での活動を展開予定。

サッポロビール株式会社
2017年にガイドブック作成を行い、治療と仕事の両立支援策の取り組みを開始。2019年3月には、がん経験者の社内コミュニティ「Can Stars（キャンスターズ）」を発足。がん治療と仕事の両立に向けた支援、ならびにがんを経験した社員が安心して働ける環境整備を目的に、定期会合で体験談の共有や意見交換会などを実施するほか、他企業との交流・協働を行っている。

株式会社電通
2017年、社員有志が社内外と協力して、がん患者を支援するプロジェクト「LAVENDER RING（ラベンダーリング）」を開始。翌年12月には、がん経験者中心の社内コミュニティ「LAVENDER CAFE（ラベンダーカフェ）」が発足し、互いの経験や思いを共有する交流イベントを現在までに7回実施した。これらの自走的活動と並行して、全社でも、「がんと就労」や「がん対策」のセミナー実施、がん先進医療補助金制度の開始、治療と勤務の両立支援制度の整備を行うなど、人事・法務・広報を中心として全社的なサポートを進めている